【初心者向け】DCF法を公認会計士が日本一わかりやすく解説【動画で学ぶM&A】

DCF法は、実は基礎の部分は驚くほどシンプルでわかりやすく、とても本質的です。
ところが、M&Aの現場ではまったく信用されていない不思議な企業価値評価手法でもあります。
今回はそんな不思議なDCF法の基本を日本一わかりやすく解説します。
長い動画ですがぜひお付き合いください。


■チャプター
00:00 ついにDCF法を解説！
02:55 DCF法の基本的な考え方
13:40 事業のキャッシュフローの考え方
23:37 何年分のキャッシュフローを評価するのか？


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■出演者
古旗淳一（公認会計士・税理士）
株式会社STRコンサルティング代表取締役
買い手企業担当者としてのバックグラウンドを生かし、独立後は数多くのM&Aの相談に対応。
専門家としての知識と現実的な実務経験、最新の現場情報を踏まえてわかりやすく解説します。


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【要約】

この動画では、企業価値評価の最高峰とされるDCF法に焦点を当てて価値を算定する、ロジカルで合理的な考え方です。DCF法とはディスカウントキャッシュフローの略です。
DCF法では、将来のキャッシュフローを割引計算し、その割引現在価値を合計することで事業価値を求めます。この割引計算に用いる割引率には、投資家から求められている投資リターンである資本コストが採用されます。
動画の前半ではDCF法の基本的な考え方の枠組みをご紹介し、「なんだこんな簡単な話だったのか」と驚かれるかもしれません。しかし、後半では一歩踏み込んだ実務の話、特にDCF法の中核をなす「キャッシュフロー」に着目して解説します。

DCF法で割引対象となるのは、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを合算したフリーキャッシュフローです。実務では、この将来のフリーキャッシュフローを見積もるために、損益計画や投資計画を作成する必要がありますが、これは多くの予測値が複雑に絡み合うため、予測の難易度が高いことが課題となります。理論的には、複数のシナリオの期待値を取る解決策が考えられますが、その発現確率を数字で出すことは非常に困難です。
さらに、DCF法では、事業の稼ぎは永遠に続くものと仮定して評価を行います。この永遠に続くキャッシュフローは、数学的な公式を用いてターミナルバリューとしてざっくりと計算されます。実務では、詳細な予測を行う近隣数年間の計算部分よりも、このターミナルバリュー部分が計算結果の大部分を占めることが多く、計算結果がざっくりとした単純計算モデルに大きく依存してしまうという致命的な困難さがあります。また、永遠に続くキャッシュフローの成長率を1%や2%、わずかにいじるだけで事業価値が大きく変動する点も、議論の余地を生んでいます。

DCF法の考え方自体は理論的に正しいものの、M&Aの現場ではその計算結果は全く信用されていないという現実があります。将来予測や諸説ありの判断といった計算の前提はたやすく操作できるため、M&A経験者はそのことを知っています。
この動画を通じて、DCF法の素晴らしさと、実務に踏み込んだときに見えてくる「机上の空論」的な側面を深く理解することができます。次回はDCF法で使う割引率をどう決めるかについて解説予定です。


【その他】

■この動画で投影しているスライドは以下で公開しています。
https://www.docswell.com/s/STR-Consul...

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