新NISA民必見！知らずに12月過ごすと損するFANG＋投資家は勝負の月

エヌビディア株の大量売却やAIバブルの懸念が広がる中、**FANG+の今後の見通しと、その主要な対抗馬である「メガ10」**との構造的な違い、および投資家が取るべき長期戦略について要約します。
【市場の衝撃とAIバブルの懸念】
著名投資家ピーター・ティール氏が率いるヘッジファンド、ティール・マクロが第3・四半期中に保有するエヌビディア株約1億ドル相当を全て売却したことが判明しました。また、ソフトバンクグループもAI関連投資のための資金を確保するため、保有していたエヌビディア株3210万株（総額58.3億ドル）を全て売却したと明らかにしました。この売却を受け、ソフトバンクグループの株価は最大10％下落し、日経平均株価とは対照的な動きとなりました。
こうした動きから、市場では、エヌビディアに象徴される人工知能（AI）への期待を背景とした投資がバブルの領域に達し、テック銘柄の株価高騰は既にピークアウトしたのではないかという強い警戒感が広がっています。
さらに、AI関連株の上昇の裏側には、OpenAIがエヌビディアの半導体を購入し、エヌビディアがOpenAIに投資するなど、巨大企業同士が資金を循環させている**「循環投資」**のような状況があるとの指摘もあり、AIバブルへの懸念を強めています。
【エヌビディア決算と金融環境の不確実性】
エヌビディアは19日に2025年8～10月期の決算を発表予定であり、市場予想平均は売上高が前年同期比56%増の547億ドル、純利益は58%増の304億ドルと期待が大きく、内容次第で相場が乱高下するとの見方が出ています。
また、米連邦政府の一部閉鎖に伴い遅れていた9月の米雇用統計が20日に発表されるなど、景気実態を把握するためのデータ公開が再開されます。これにより、米連邦公開市場委員会（FOMC）内の12月利下げを巡る意見対立が決着に向かうかどうかが注目されています。トランプ米大統領が相互関税を撤廃する大統領令に署名したことや、関税を巡る米連邦最高裁の判断の見通しなど、関税を巡る動きも引き続き注目材料です。
【FANG+と「メガ10」の構造的な違い】
2025年11月4日に設定された**「ニッセイ・S米国グロース株式メガ10インデックスファンド」**（通称：メガ10）は、**FANG+の対抗馬として注目されています。両ファンドとも、少数の超巨大企業10社に等金額（均等配分）**で集中投資するという共通点がありますが、以下の点で明確な違いがあります。
比較項目
FANG+ (NYSE FANG+指数)
メガ10 (Solactive US Growth Mega 10 Select インデックス)
銘柄固定性
FANGの4社にアップルとマイクロソフトを加えた6銘柄が基本的に固定されている。入れ替えは残り4銘柄に限られる。
銘柄が固定されていない。市場の変化に適応するため、時価総額の変動を考慮して四半期ごとに銘柄の見直し・入替を行う。
銘柄選定基準
FANGの6銘柄が固定され、その他は時価総額、売上高を基準に選定される。
「成長性が高い」と評価された130銘柄の中から、時価総額上位10銘柄を選定する。
構成銘柄の柔軟性
アップルが含まれる（固定銘柄）。24年9月に外れたテスラは含まれない。
成長性の観点からアップルは含まれず。FANG+から外れたテスラが含まれる。製薬会社（イーライリリー・アンド・カンパニー）やクレジットカード会社（ビザ、マスターカード）など、IT関連に偏重していない銘柄を含む。
入れ替えルール
年4回（3、6、9、12月）リバランスを実施。
年4回（3、6、9、12月）銘柄見直し・入替を実施。コスト削減のため、既存銘柄が10位圏外になっても13位以内であれば入れ替えを実施しないルールがある。
信託報酬（コスト）
0.775%。
**0.385%**とより低い。投資の鉄則はコストを抑えることであり、この点ではメガ10が優れている。
NISA対応
成長投資枠とつみたて投資枠の両方に対応。
成長投資枠に対応しているが、つみたて投資枠の対象外である。
パフォーマンス
過去5年の推移を見ると、メガ10指数とほぼ変わりはない。
シミュレーションでは、銘柄を固定せずに入れ替えを続けた方が、固定した場合を上回る良好なパフォーマンスを示した。
【集中投資のリスクと投資家の取るべき戦略】
AIバブルがはじけた場合、6銘柄が固定されたFANG+の方が下落幅が大きくなる懸念があり、柔軟性という観点ではメガ10が優位とされています。
集中投資を行う投資家が、短期的な市場の波乱を乗り越え、長期的な成果を得るためには、以下の戦略が重要です。
1. 市場に居続ける姿勢（ステーイング・イン・ザ・マーケット）: 短期的な市場変動に基づく判断は、長期的な資産形成において機会損失（オポチュニティ・ロス）株価が最も上昇したわずか10営業日を逃しただけで、最終的な投資結果は2倍以上の差になりました。この「稲妻が輝く瞬間」を逃さないためには、市場が不安定な局面でも冷静に市場に留まり続ける**忍耐力（ペイシェンス）**が求められます。
2. 積立投資の継続（ドルコスト平均法）: 株式投資は短期的には価格変動が大きいリスクの高い対象ですが、長期的には経済成長とともにより高いリターンが期待できます。積立投資家にとって、市場の下落は投資対象を安く仕込む機会となります。株価が大きく下がった後に元の水準に戻るシナリオ（シナリオB）の方が、直線的に値上がりし続けたシナリオ（シナリオA）よりも、積立投資のパフォーマンスが良くなるという結果も示されています。相場が軟調な時期でも積立投資を継続することが重要であり、余剰資金を活用した**追加投資（スポット購入）**も有効な戦略です。
3. リスクの認識: 投資信託は値動きのある有価証券に投資するため、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。特に外貨建て資産（FANG+やメガ10など）では、原則として為替ヘッジを行わないため、円高局面では資産価値が減少